ReMarkヘルス&ウェルネスシリーズ:座りっぱなしの生活習慣をやめるには?

Physical Activity Article

先日、ReMarkより 健康の5本柱 が公開されました。これは、よりホリスティックに生きるための土台であるウェルビーイング5つの要素について深く掘り下げたレポートです。当レポートにある活動指標は、弊社が数々の賞を授与した健康促進アプリ Good Lifeにとって重要な役割を果たしています。今回の記事では、一つ目の柱である身体活動について語ります。

なぜ体を動かしたほうがいいのか?

定期的に体を動かすことは、私たちの健康に大きなメリットをもたらします。例えば、土曜日の午後に自転車でサイクリングをする、夕方に近所の公園を散歩する、出勤前に30分ジムに通うなど、習慣化することで、健康やウェルビーイングに大きな影響を与えることができます。

活動的な生活は、循環器疾患、がん、糖尿病などの非感染性疾患の予防と治療につながります。また、高血圧や肥満のリスクを低減し、認知的健康、気分、全体的なウェルビーイングを向上させます。

学校の体育の授業以来、運動を避けてきた人にとっての朗報は、毎日3時間のブートキャンプを予約をしたり、早朝マラソンを始めたりする必要はありません。運動量を少し増やすだけで、大きな効果を得ることができます。

運動不足によるリスク

運動不足は、差し迫った公衆衛生上の危機として広く認められています。世界保健機関(WHO)の「身体活動に関するグローバルアクションプラン2018-2030年」では、世界的な成人および青少年の運動不足を2030年までに相対的に15%減少させるという目標を掲げています。[1] 

WHOがこの習慣を改善したいと考える理由は簡単です。2001年から2016年までの身体活動レベルの世界的な傾向に関する調査では、世界人口の4分の1以上(27.5%)が、週150分の身体活動というガイドラインを満たしていないことがわかりました。[2] 

体を動かすことによる健康へのメリット

運動不足の解消をを優先することが不可欠となります。より頻繁に運動することで、私たちの健康に対するこれらのリスクを減らすことができます。

  • 1日の歩数を増やすことで、全死因死亡リスクが40~53%低下する[3]
  • 1日の活動量を15kJ/kgから20kJ/kg[4]に増やし、中程度から激しい運動をすることでリスクを最大限に低下させることができ、死亡リスクが21%低下する
  • 1週間の身体活動レベルを600代謝当量分(囲み参照)以上(150分の早歩きに相当)に引き上げることにより、死亡リスクが20~34%低下し、循環器疾患リスクが14%低下する[5]

定期的な運動が個人の健康をどのように増進させるかを理解することは、魅力的なウェルネスプログラム作成において役立ちます。

Whitepaper 5 Pillarsof Health Whitepaper

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参考文献

[1] 9789241514187-eng.pdf (who.int) More Active People for a Healthier World, WHO

[2] Guthold, R., Stevens, G. A., Riley, L. M. & Bull, F. C. Worldwide trends in insufficient physical activity from 2001 to 2016: a pooled analysis of 358 population-based surveys with 1·9 million participants. Lancet Glob. Health 6, e1077–e1086 (2018).

[3] Paluch, A. E. et al. Daily steps and all-cause mortality: a meta-analysis of 15 international cohorts. Lancet Public Health 7, e219–e228 (2022)

[4] Strain, T. et al. Wearable-device-measured physical activity and future health risk. Nat. Med. 26, 1385–1391 (2020)

[5] Lear, S. A. et al. The effect of physical activity on mortality and cardiovascular disease in 130 000 people from 17 high-income, middle-income, and low-income countries: the PURE study. The Lancet 390, 2643–2654 (2017).