コロナ禍で保険に関する「考え方の変化」を経験した消費者の割合は約40%

Z世代の半数以上が生命・健康に関するリスクに対して、急激な考え方の変化を経験したと調査で明らかになりました。

コロナ禍の最も大きな影響を受けたのは若者

ReMarkが実施した生命保険と医療保険に関する「第7回世界消費者調査（GCS）」によれば、コロナ禍とそれにまつわる健康・死亡リスクの影響を最も大きく受けたのは、若年層（Z世代）でした。

2020年5月に18ヵ国の1万人以上を対象に行われたこの調査によれば、コロナ禍によって保険の価値に対する態度が変わったと答えた人の割合は、Z世代（1996～2015年生まれ）が最も高く、51%に達しました。これに対して、「ベビーブーム世代」では22%でした。

リスク意識の高まり

調査によれば、コロナ禍によって保険に対する考え方が変わった消費者の割合は、全体で約40%でした。また、国別に見ると、成長市場に分類される国で影響が最も大きく、保険に対する考え方が変わった人の割合は、例えばインドが82%であったのに対して、ドイツが13%でした。CEOのNa Jiaによれば、コロナ禍によって、近年のトレンドが加速し、若い世代にとっては、リスクについての「飛び級コース」になったため、「通常であれば一生かかる」レベルにまで意識が高まった、というのです。

Na Jiaは次のように述べましたー「死亡率などがわかる生命表がソーシャルメディアの投稿にあふれたことで、いわゆる『デジタルネイティブ』が突然リスク意識に目覚め、経験を積んだ世代よりもはるかに早く、保険の価値について改めて考えるようになっています。」またさらに 「中国やインド、メキシコなどの成長市場でも、リスクが再評価されており、こうした地域では、回答者のうち、コロナ禍の直接的な結果として保険に対する見方が変わったと答えた人の割合が、60%に上りました。」

人気のソーシャルメディアも保険のアドバイスには不向き

またGCSの調査によれば、この1年間だけで、インターネットやアプリなどの非接触型決済を利用したいと回答した人が、全世界で74%増加しており、保険の普及率の高さは、スマートフォン利用率の高さに対応していることも分かりました。スマートフォン利用率が高い国として、中国（86%）、インド（84%）、韓国（82%）が挙げられ、利用率が低い国としては、アイルランド（57%）、英国（46%） 、オーストラリア（45%）となっています。

さらに、ソーシャルメディアの最も熱心なユーザーであるZ世代とミレニアル世代は、ネットで医療保険に加入することに抵抗がないが、アドバイスの入手先としてソーシャルメディアを信頼している人の割合は、5%にすぎないことも判明しました。

経験の違いによる反応の違い

またNa Jiaによれば「GCSの調査を開始した時点では、コロナウイルスや、COVID-19、パンデミックという用語は、ほとんど知られていませんでした。 調査が行われる過程で、ロックダウンやソーシャルディスタンスという現実が当たり前のものになっていきました。調査結果からは、コロナウイルスに対する反応が、年齢や居住地によって異なることが、明らかになっています。」

「明確な事実が一つあります。生命保険のような商品の魅力が高まっているということです。コロナ禍によって、保険に対する考え方が変わった消費者の割合が、40.6%に上りました。 そして、生命保険や医療保険の加入者のうち、オンラインによる加入者の割合が増えています。 これはロックダウンにより、対面販売ができなくなった結果とも考えられますが、デジタルチャネルを好む消費者の割合は、2019年の24.3%に対して、今年は42.3%と、大きく変化しています。 もう一つ興味深い点は、若者の方が、アドバイスや情報の入手先を、はるかに厳しく選別していることです。このことは、現在の厳しい時代を乗り越える上で、非常に好ましいニュースです。」