2022年度のReMarkの世界消費者調査(GCS)では、体の健康について調査しました。前年度の調査で、運動量は多少低下しましたが、コロナ前の水準に戻りました。コロナ禍に取り入れられた運動の習慣が今後も永遠に続くと言うには時期尚早かもしれませんが、より多くの人がアクティブになっているのは良い傾向です。

  • 54.4% の人が、週に20分以上、最低3回運動

ほぼ3分の1の回答者(61.4%)が、健康的な生活が自分のライフスタイルに大きな、または非常に大きな役割を果たしていると回答しています。これは前年度の63.8%よりわずかに低下しています(図表23)。ただし、市場間で、回答者のライフスタイルの主張にも大きな違いがあります。最も健康意識が高いのはチリ、中国、メキシコ、スペインで、80.0%を超える回答者が健康的な生活が日常生活で重要な役割を果たしていると回答しています。最も無関心なのはアイルランド、イタリア、日本、英国で、この割合は50.0%を下回っています。特に日本では健康的なライフスタイルのメリットに関心をもつ割合が少なく、健康的な生活に重要性を見出しているのは30.0%のみです。これは、一般論として、日本は健康的な食生活と長寿の国として知られている事実とは矛盾しているように思われます。

これについて、食生活、運動、喫煙の習慣、メンタルヘルスに関する質問を通して、深堀しました。

身体的にアクティブであることは、健康的なライフスタイルの重要な要素の1つです。これは、体重管理および心疾患、糖尿病、さらにはうつ病まで、さまざまな症状を克服するための最も効果的な方法の1つです。

これはよく理解されているメッセージのように思えます。今年、週に最低3回、20分以上の運動を行っていると回答したのは半数以上(54.4%)でした。これはコロナの影響で後退した昨年以前の状態に戻っている良い傾向です(図表24)。ほとんどの世代で、2年前より運動量が増えています。例外はベビーブーム世代とサイレント世代です。これは、年齢が進むにつれ身体能力が低下することが起因していると考えられます。

意外にも、一見、運動レベルが大きく異なることが予想される人の間では運動習慣にあまり違いがありません。図表25では、回答者をボディマス指数(BMI)でグループ分けし、太りすぎまたは肥満の人で、週に3回以上運動をすると回答した人の割合(両方のグループで50.0%を超える)を見ると、健康的な体重グループ(57.0%)の人と大きく違わないことがわかります。

これとは反対に、滅多に運動しないまたは全く運動しない肥満の人は27.0%、健康的な体重グループでは18.0%であることから、この違いは明らかです。

健康増進

健康を増進させるための運動の重要性が認識されていることは、自分のライフスタイルで改善したい点を回答者に評価してもらう質問でさらに明らかになっています。回答者の29.1%が運動量を増やすことを最優先事項として選択しています。

これと比較し、主な優先事項として食生活の改善を挙げた回答者は10.0%未満でした。BMI値が太りすぎまたは肥満の人は、健康を増進させる方法として食生活よりも運動に重点を置いています(図表26)。

回答者が食生活の改善の重要性を比較的軽視している理由は、食習慣に関する質問に対する回答に見ることができます。回答者の63%が、常に、またはほとんどの場合、健康的な食事をしていると回答しました。肥満グループの56%も比較的健康的な食生活をしていると答えています(図表27)。

痩せすぎ

健康的

やや肥満

肥満

BMI不明
ほとんどの場合、健康的な食事をとるように心がけている21.6%18%12.7%14.2%

13.5%

常に健康的な食事をとっている41.7%51.5%50.9%41.8%42.3%
時々、健康的な食事をとっている26.6%23.9%28.1%34.3%30.7%
健康的な食事をすることはまれ3.7%2.5%3.3%2.7%5.5%
気にしていない3.7%2.5%3.3%2.7%5.5%
総合計100%100%100%100%

100%

図表27 ‐ 消費者の食習慣の内訳(BMI別)/ Q: あなたの食生活をどのように評価しますか?


はるかに健康的な食事をしているのはサイレント世代で、78.3%の人が、ほとんどの場合で健康的な食事をしていると回答しています。これは、この世代がファーストフードにそれほどなじみがないことが理由である可能性があります。ただし、常に健康的な食事をしていると回答した割合が最も高かった(18.7%)のはミレニアル世代です(図表28)。

喫煙と健康

Doll & Peto(ドール&ピート)[1]が喫煙と疾病の関係の決定的な証拠を示した論文を発表してから50年近くが経ちます。以来、多くの政府がタバコの販売促進と販売を妨げ、公共の場での喫煙を制限する方針を採用しています。障害とあらゆる証拠があるにも関わらず、この習慣を断つことと、この習慣を始めることを思いとどまらせることは困難であることがわかっています。

[1] ドール R.、ピート R. (1976) 喫煙に関する死亡率:英国男性医師の20年にわたる観察ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル. 1976年12月25日、2(6051):1525-36

驚くことに、過去12か月間に喫煙したと回答したのは22.0%でした。さらに驚くことに、このうち23.9%がミレニアル世代で、18.1%が喫煙の有害性が証明された後に生まれたZ世代です。反対に、サイレント世代では現在喫煙しているのはわずか10.0%です(図表29)。

喫煙したことがない過去12 か月間には喫煙していない過去12 か月間に喫煙した

電子タバコを喫煙している

回答は控えたい
Z世代

60%

12%

18.1%7%2.9%
ミレニアル世代53.9%11.7%23.9%7.8%2.7%
X世代54%13.6%24.8%5%2.7%
ベビーブーム世代51.4%24.3%20.3%2.2%1.8%
サイレント世代45.3%40.2%10.4%0.6%3.6%
世代平均54.3%15.4%22.1%5.6%2.6%

図表29 ∸ 喫煙状況(世代別)/ Q: 喫煙していますか?

出典

[1]ドール R.、ピート R. (1976) 喫煙に関する死亡率:英国男性医師の20年にわたる観察ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル. 1976年12月25日、2(6051):1525-36